企業から映像ソフトの企画・制作を請け負い

お客様の要望を聞いて企画の立案、シナリオ作成、撮影、編集、録音、完成までを一貫して請け負っています。

企業のPR ビデオ制作を主力に創業後23 年目になります。

平成9年に代表・神野がそれまで勤めていた会社からのれん分けの形で創業。地元トヨタ自動車や東邦ガス、日本メナード化粧品など民間大手企業の会社案内、商品紹介、展示発表会、採用などの「企業映像」（VP）や自治体や大手企業の資料館、博物館などの「展示映像」を主力商品として経営してきました。

BtoB映像制作業界における顧客ニーズの変化

インターネットの高速化により、映像ソフトはVHSテープやDVDといった形を失い、通信によって配布する・流動性の高い、カタチの無い商品に変化しました。そのため「映像はタダ見るもの」という価値観が広まりました。

映像ビジネス新規参入者の増加、デジタル技術の進化、電器製品の低価格化によって、映像制作のためのプロレベルのカメラや編集機器が誰でも手に入り、異業種からの映像制作業への参入だけでなく、個人事業として請け負う人も増え続けているため、一般社会では「動画産業が隆盛」と捉えています。

既存の映像専業事業者の市場は急速に奪われている

インターネット・スマートホンなどを通じてYouTube などの動画サイトを視聴するスタイルが急拡大し、それにより映像の尺（長さ）が加速度的に短縮、勢い制作規模は細分化、発注予算は極めて低価格化しました。

短尺化は更に、制作難易度が低いためこの事業へ新規参入を後押ししていて、従来から映像制作業を営んで来た映像制作会社は仕事を失い、多くの会社が存亡の危機に喘いでいます。

インターネットビジネスによる価格破壊が始まった

近年、新規参入業者が従来の標準価格体系を大幅に下回る低価格や固定価格を唱うホームページを開設し、請け負った仕事を個人業者に割り振るというビジネスが定着し始め、受注を伸ばしています。それによって従来の業界の標準料金は完全に破壊されました。

インターネットを利用した営業活動はタブー?

少し前まで、インターネットを通した映像制作請負ビジネスは絶対に無理だという考え方が業界内には大勢を占め、既存業者はそれに手を染めることを躊躇っていました。しかしここにきて価格破壊が起こってしまった以上、高級（額）路線だけを狙ったビジネスモデルには決別しようという考え方が、既存制作会社にも広がってきました。

映像設計の提供する商品・サービスの強み

中部地方という「ものづくり」の地域でのビジネスで揉まれてきた経験から、お客さまとのコミュニケーションを良好に保ちながら（品質管理）、短期間で完成させる（ジャストインタイム）能力が磨かれていることが挙げられます。すなわち、ローカル（名古屋）にありながら、東京レベルでの高品質な映像を、お客さま満足度高く、安価に短期間に納品することが弊社の強みです。 高価格帯でもないし低価格帯でもありません

弊社の提案する映像制作の制作費は、今の時代、決して安価な方ではありません。しかし、大手プロダクションと遜色ないクオリティとコミュニケーションの信頼を実現できるプロダクションは、そう多くはありません。弊社はそんな中の一社です。