- 株式会社映像設計 代表取締役プロデューサー 神野富三
たかが視聴回数、然るに視聴回数
Updated: Jan 3, 2021
ユーチューバー大活躍!?
動画マーケティングという手法が一般化してきて、小さなショップから地方の小企業、自治体までが「動画制作」を競っています。
その動機はYoutubeやFacebook、Twitter、Instagramなどの無料メディア(ソーシャルメディア)が普及してきたことで、広告はお金がかかるというこれまでの常識が覆されたこと。
しかもこうしたソーシャルメディアは、ターゲットをかなりセグメントして拡散できます。テレビや新聞など、誰が見ているか、読んでいるかわからない時間や空間に、雲を掴むようにばらまくのはとても非効率であることに、皆が気づいてしまった結果とも言えます。
インパクト至上主義
ただし多くの場合、視聴率ならぬ視聴回数をどれだけ稼ぐかが、その動画の広告効果の指標となるため、動画制作を企画した会社や自治体は、制作会社にとにかく「インパクト」を求めます。まず、ブラウザの隅に表示されたサムネイルやタイトルが目を惹き、クリックをさせることが第1。次にその動画を「いいね」や「シェア」させることが第2。第3は友達がした「いいね」「シェア」に、その友達が反応すること。
というように、無限連鎖ごとく拡散させることができれば「大成功!」。
ほんとうにそれでいいのか!?
とアタリマエというか期待どおりの疑問を抱くのが、常識的な?職業映像制作者である僕ら。
そもそも、広告というのはターゲットあってのもの。視聴回数や「いいね!」の数を集めようとすれば、より広範な票田を狙った切り口となり、本来の訴求ターゲットに対してはインパクトを欠いたものになるはず。
これがいちばんの問題!
「ショッキング」を狙って、主人公の少女を特殊メイクでゾンビにした自治体PRがありましたが、どうみても僕ら大人(年寄り)には不快でした。不快=イメージダウンです。
「あなたたちはターゲットではないから、いいのだよ」
と言うのはイタダケません。WEBは誰もが見ることができるメディアです。誰かを傷つけることが予め明白である手段に同意する自治体って、いかがなものでしょう。
インパクトというのは、誰かを傷つける両刃の剣
非常に注意深く扱わなくてはいけません。 株式会社映像設計の社是「みなの幸福に貢献する」
動画にしろ映像にしろ、広告、宣伝、広報のために作られるコンテンツには、視聴率や視聴回数と同様に重要なことがあると思います。
それは「視聴者の心に届く」こと。
弊社で制作させていただいたWEB動画の視聴回数が、いまいち伸びなくても「届いていること」については、絶対的な自信を持っています。
願わくば、せっかくの自信の作品なので、もっと見てもらえるように工夫して欲しいのですが、WEB管理は他社(大手広告代理店)のことが多く、手が出せないことが残念です。
WEB動画の制作をお任せいただける場合は、ぜひWEB管理についてもお任せ下さい!
※本文とは関係ありません